9月11日アメリカのトランプ政権はハーブや風味がついた電子タバコの販売を禁止する事を決めました。
全部が禁止になるわけではありませんが、FDA非認可の電子タバコは禁止されてしまいます。
理由はこの電子タバコが原因で死者が出ている可能性が発生したからです。
特に若者の中で今急速にこの電子タバコが蔓延していることにトランプは極めて危険と発言しています。
このページでは
・電子タバコの死者が出た原因や成分は何か?
・日本の電子タバコの影響について
をお伝えしていきます。
最後までお読みいただけると光栄です。
目次
アメリカで電子タバコで死者がでた原因とはなにか?
アメリカ 香り付き「電子たばこ」の販売禁止の方針: https://t.co/QOEH2H8c5u
電子タバコ流行ってるみたいだけど、どうなんすかね
逆にタバコ成分なくしてフレーバーだけ吸わせるみたいなの作っても受けそうな気がするけど— もけけぴろぴろ (@piropiropi) September 12, 2019
現在アメリカでは電子タバコと関連性がある深刻な肺疾患で6名の死者が出ています。
しかし、まだはっきりと電子タバコが原因とは言われていない状態です。
しかし極めて可能性が高いことから、アメリカの疾患対策センター(CDC)は調査中ですが、電子タバコの使用を控え得るようにすでに公表しています。
なので今後も捜査や検証は続くでしょう。
肺疾患による死因の原因は電子タバコに含まれている化学物資だとしか現在はわかっていない状態です。
アメリカで起きている電子タバコが原因とみられる症状につい
タバコは規制されればされるほど強くなる
しっかりと応援していきたいところですね。配当は今後も維持されるでしょうね
アメリカでフレーバー付電子タバコ禁止によってタバコ銘柄は大打撃なのか? https://t.co/0qJ0a0KJ9g
— ゆうき@節約投資@ICL行いました、3万円引クーポン配布中 (@setsuyakutousi) September 12, 2019
死者はアメリカのカリフォルニア、イリノイ、インディアナ、ミネソタ、オレゴン、で各一人ずつでました。
さらに死亡にまで至らなくても、電子タバコが原因と思われる症状を訴えている人たちがいます。
その数は450名。
これらの患者は息切れ、動悸、嘔吐、胸の痛み、倦怠感、などを訴えていたそうです。
電子タバコに含まれていた危険な成分とは何か?
「アメリカは電子タバコ全面禁止」
これは当たり前の反応。ニコチンやタールゼロでも数千種の有害化学物質を含んでおり、肺胞を破壊する。
— ヤングギドラ@海外遊牧民 古生物 経営者(ネットショップ)副業 筋トレ 反タバコ・反薬物・反JT (@YoungGhidorah) September 12, 2019
まだはっきりした成分はわかっていないそうですが、
多くの患者が使用していた電子タバコは大麻関連の成分を含んでいる液体を使用していることがわかっています。
大麻が原因と確定はされていませんが、
タバコ自体に有害な物質が数多く入っているのは事実ですので、その中の特定の物資が死因になるほどの毒性をもっていたのでしょう。
しかし極めて可能性が高いことから、アメリカの疾患対策センター(CDC)は調査中ですが、電子タバコの使用を控え得るようにすでに公表しています。
日本の電子タバコとアメリカの電子タバコの違いとは?
日本の電子タバコとアメリカンの電子タバコには違いがあります。
実は日本ではほとんど電子タバコは販売されていません。
私達が電子タバコと思っているのは加熱式タバコのことです。
これはタバコの葉を火を使わずに350度くらいまで加熱しニコチンを摂取するという方式のタバコです。
しかし今回問題になっているアメリカの電子タバコはニコチンのはいった液体を加熱してニコチンを摂取するという方式をとっています。
なのでニコチンを摂取するということに関しては同じですが、方法はまるで違うということになります。
そしてさらにアメリカの電子タバコの中にはニコチンが含まれていないタイプもあります。
それは香りをつけて「フレーバー電子タバコ」とも言われています。
しかし問題はニコチンが含まれていないことです。
こういったタバコもアメリカでは発売されていていて
ニコチンが含まれていないので年齢制限ができません。
なので若者の間で急速に広まっています。
日本のタバコへの影響はあるのか?
日本では現在ニコチンを摂取できる電子タバコは販売されていません。
日本で広まっているのは、加熱式タバコと言われています。
アメリカでの今回の事件はニコチンが含まれた液体の中に大麻関連の成分がありそれが原因になっているという見立てをしています。
なので直接関係はありませんが、これを機に様々な機関が調査をし直す可能性も出てきます。
そうすると新しい規制ができる可能性はあります。
アメリカでは実際にすでに今月に入って禁止を発表している州もあります。
トランプ政権は今後最終的な方針を数週間でまとめるとまで言っているので急速に規制は広がる可能性があります。
まとめ
・アメリカで起きた電子タバコが原因による死者は現在5人でそれ以外にも450人に電子たばこが原因と思われる症状がみられています。
・日本では電子タバコではなく加熱式タバコが浸透しているために直接関係はないですが、今後何らかの規制のきっかけになる可能性は高いです。
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